【更新日：2021年7月1日 by 佐野 太一】
引用：Jリーグ公式サイト
環境省と日本プロサッカーリーグ（Jリーグ）は6月28日、連携協定を締結したと発表した。
全国に57のクラブがあり地域に大きな影響力を持つJリーグと、環境政策の知見を有する環境省が手を組み、地域に根ざしたSDGsの取り組みを推進する。
同省はこれまでも個別のJリーグ所属クラブと連携して気候変動対策に取り組んできたが、今後はJリーグとの間で包括的な連携協定を結ぶことで、より効果的に取り組み・活動の推進を図っていく構えだ。
環境省とJリーグが取り組むアクションは以下の通り。
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▼カーボンニュートラルについて詳しく解説した記事はこちら。
▼サーキュラーエコノミーについて詳しく解説した記事はこちら。
環境省は、各地域が美しい自然景観といった地域資源を最大限活用しながら自立・分散型の社会を形成しつつ、地域の特性に応じて資源を補完し合うことにより、地域の活力が最大限に発揮されることを目指す「地域循環共生圏（ローカルSDGs）」という考え方を提唱している。
また、2021年6月には、国と地方の協働・共創による2050年カーボンニュートラルの実現に向けて「地域脱炭素ロードマップ」を策定したところだ。
Jリーグは1991年の創設以降、クラブの本拠地を「ホームタウン」と呼び、地域と一体となったクラブづくりを重要な活動方針としてきた。「世界で一番地域を愛するプロサッカーリーグになりたい」とスローガンを掲げ、ホームタウン活動や、地域企業などのステークホルダーと連携した社会連携活動「シャレン！」を進めるなど、SDGsにも貢献している。
SDGs目標13「気候変動に具体的な対策を」では、地方のコミュニティに焦点を当てることを含め、気候変動関連の効果的な計画策定を推進することが重視されている。スポーツクラブのような地域に根差した活動団体がSDGs達成のために担う役割は、今後ますます重要になってくるかもしれない。
SDGs CONNECT ニュース/イベントライター。立教大学でジャーナリズム論を主に研究。記事執筆の傍ら、陶芸制作にも取り組んでいる。好きな食べ物はメロン。
